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 医師不足が深刻化していることを示す調査結果が相次いで明らかになっている。
日本外科学会が会員に行なったアンケートによると、外科医の勤務時間は平均週５９・５時間、病院勤務医は平均６８・８時間と、労働基準法で定める週４０時間を大幅に超えていることが分かった。
また外科医の７割は当直明けに手術を担当、２０〜４０歳代では約９割が当直明けに手術を行なっていた。
その一方で、外科医の志望者数は減り、最近１０年間に外科医は６％減少している。
その背景に労働時間の長さや時間外勤務の多さ、医療事故と訴訟リスクの高さがあることを浮き彫りにしたアンケート結果である。
このままでは医療が崩壊してしまうと指摘されている。
医師不足が招く病院勤務医の長時間労働や、それに伴う医療の質の低下の懸念については厚生労働省が小児科医を対象に行なった調査でも明らかになっている。
小児救急の拠点病院で、小児科医の宿直・夜勤の回数は月平均４・５回、最も多い医師は月１５回行なっていた。
また２４時間以上連続しての勤務は平均２・４回、最も多い人では月１０回に達した。
産科でも、日本産科婦人科学会が発表した調査結果で、３０歳代半ばまでの女性医師の半数が過酷な勤務を背景に、自らの出産・子育てを機会に「お産」の現場を離れていることが分かった。
こうした深刻な現状を背景に、日本医師会は先月、研修終了後の新人医師が、医師の少ない地域や小児科、産科勤務するシステムを行政としてつくる提言をまとめ、厚生労働省に示している。
いずれにしても、医師不足対策に本腰を入れて取り組むことが急務であると訴えたい。
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社団法人日本外科学会
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| （掲載日：2007.04.14） |
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